新宿区で屋根工事・雨漏り修理なら街の屋根やさん東京

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新宿区にお住まいの方へ

新宿区で屋根のメンテナンスをお考えの方、新宿区で屋根の点検をお考えの方、屋根は特に劣化のしやすい箇所ですのでしっかりと定期的な点検やメンテナンスを行いましょう。
また、屋根の劣化を放置しておくことは、お住まいの雨漏りに繋がることもあります。さらに雨漏りを放置しておくと、お住まいの腐食に繋がり、シロアリが発生するリスクも高まりますので気を付けましょう。
こちらのページでは、新宿区で行った工事の事例や、新宿区の現場ブログ、実際に日々で工事を行ったお客様のご感想やご意見を掲載しております。
新宿区にお住まいの方はぜひ参考にしてみてください。

新宿区で行った施工事例・費用をご紹介

新宿区で行ったその他の施工事例をご紹介

新宿区で屋根工事を行ったお客様の声

屋根カバー工法をご検討中、新宿区西早稲田O様のアンケート

【工事前アンケート】

新宿区で屋根工事を行ったお客様の声一覧

• 

  新宿区にて棟板金交換工事を行わせていただきました

  工事種類

  棟板金交換

  一言メッセージ

  この方にお願いしてよかったと思いました

• 

  台風でベランダ波板が破損、新宿区若松町にて調査

  工事種類

  その他の工事

  一言メッセージ

  感じが良い方でよかったです。

• 

  新宿区で屋根の一部を補修したA様

  工事種類

  その他の工事

  一言メッセージ

お客様の声一覧はこちら

新宿区での現場ブログをご紹介

新宿区で行われた日々の現場ブログをご紹介いたします。

お問い合わせから工事までの流れ

新宿区にお住まいの方へ助成金制度のご紹介

＜新宿区で対応しているリフォーム助成金の一覧＞
・木造：詳細耐震診断・補強設計への助成、工事監理への助成、耐震改修工事への助成
　　　　予備耐震診断・詳細耐震診断のための技術者無料派遣
・非木造：耐震アドバイザー派遣＆簡易耐震診断（無料）、耐震診断、補強設計への助成
　　　　　耐震改修工事への助成
・非木造・新耐震：耐震診断・補強設計への助成

＜各助成金に対する説明＞
木造の耐震診断・補強設計への助成は、昭和５６年（１９８１年）５月３１日以前に着工された２階建て以下の木造住宅を対象に、耐震診断の費用が助成される制度です。
木造の工事監理への助成は、耐震改修工事を行う場合の工事監理費用の一部が助成される制度です。木造の耐震改修工事への助成は、耐震改修工事及び簡易耐震改修工事に要する費用の一部に助成を受けられる制度です。
非木造の耐震アドバイザー派遣＆簡易耐震診断は、マンションなどの非木造建築物の耐震について、無料で専門技術者に来てもらい簡易な耐震診断を行ってもらえる制度になります。
非木造の耐震診断、補強設計への助成は、非木造建築物の耐震診断、補強設計に要する費用の一部について助成を受けられる制度です。
非木造・新耐震の建物が対象の耐震診断・補強設計への助成は、新耐震設計基準による設計の共同住宅等の耐震詳細診断や、耐震補強計画の作成の費用の一部が助成される制度です。

＜助成金申請方法や注意点＞
木造の耐震診断・補強設計への助成を受けるには、診断や設計の契約を行う前に、助成金の交付決定を受ける必要があります。
木造の工事監理への助成の対象は、新宿区木造住宅等耐震診断登録員による耐震診断の結果により、要補強と診断された建物です。補強設計を担当した登録員によって実施された工事監理の費用の一部が助成されます。
木造の耐震改修工事への助成を受けるには、世帯全員が住民税を滞納していないことが条件になります。法人の場合は中小企業が対象です。
非木造の耐震アドバイザー派遣＆簡易耐震診断を受けるには、建物の延べ面積の２分の１を住宅として利用している建物、または緊急輸送道路に沿って建っている建物、または特定建築物である必要があります。
非木造の耐震診断、補強設計への助成の対象は、昭和５６年（１９８１年）５月３１日以前に着工された鉄骨造、鉄筋コンクリート造又は鉄骨鉄筋コンクリート造の建物です。
非木造・新耐震の建物が対象の耐震診断・補強設計への助成の対象は、昭和５６年（１９８１年）５月３１日以降の新耐震設計基準で設計された、延べ面積が１０００平方メートル以上で５階建て以上の建物です。
また、いずれの助成事業も令和6（2024）年2月9日（金）までに所定の完了実績報告書を提出していただく必要がありますので、ご注意ください。

＜お問い合わせ先＞
新宿区 都市計画部　防災都市づくり課
住所：〒１６０－８４８４東京都新宿区歌舞伎町１－４－１
ＴＥＬ：０３－５２７３－３８２９　ＦＡＸ：０３－３２０９－９２２７

全国でご利用可能なリフォームに関する助成金や融資制度

・既存住宅における断熱リフォーム支援事業

【補助金額】1住居当たり120万円
【申請期間】公募（令和7年3月）の受付は終了しました。
　※次回以降の公募は次のとおり予定しています。
　・令和7年6月公募：6月下旬～8月上旬
　・令和7年9月公募：9月上旬～12月上旬
　・令和8年1月公募：1月下旬～3月上旬
【対象工事】断熱材を用いた住宅の断熱リフォーム工事
【事業内容】居住を目的とした専用住宅に対し、省エネ効果（15％以上）が見込まれるような断熱リフォーム工事への支援事業です。
→条件や申請方法など、詳しくは既存住宅における断熱リフォーム支援事業の公式HPをご覧ください。

・断熱窓への改修促進等による住宅の省エネ・省CO2加速化支援事業（先進的窓リノベ2025事業）

【補助金額】1住居当たり5万～最大200万円
【申請期間】申請受付開始～予算上限に達するまで（遅くとも2025年12月31日まで）
　※交付申請は、申請タイプごとに段階的に受付を開始します。
　・申請（戸別）の受付開始：2025年3月31日
　・ワンストップ申請（戸別）の受付開始：2025年4月28日
　・申請（一括）の受付開始：2025年5月下旬
【対象工事】開口部（窓・ドア）の断熱改修（リフォーム）
【事業内容】「先進的窓リノベ2025事業」は、住宅に断熱性の高い窓を導入することで、既存の建物のエネルギー効率を向上させる取り組みです。この事業の目的は、家庭のエネルギーコストの削減や、より快適で健康的な生活環境の実現を目指すとともに、家庭から排出されるCO2の削減を推進することです。さらに、断熱窓の製造における効率性を高めることで、関連する産業の競争力を強化し、持続可能な成長を促進することも目指しています。
→条件や申請方法など、詳しくは先進的窓リノベ2025事業の公式HPをご覧ください。

・グリーンリフォームローン

【融資金額】最大500万円
【申請期間】2022年10月～
【対象工事】断熱改修工事。省エネリフォームの対象となる工事（任意）。
【事業内容】住宅金融支援機構が実施している、省エネリフォーム工事を行うためのリフォーム資金に対する融資制度です。
→条件や返済についてなど、詳しくはグリーンリフォームローンの公式HPをご覧ください。

【子育てグリーン住宅支援事業が始まります！】

令和6年度の補正予算案に盛り込まれた「子育てグリーン住宅支援事業」は、子育て世帯を対象に省エネ性能の向上を目的とした住宅改修を支援する取り組みです。
この事業では、開口部や躯体の断熱改修、エコ住宅設備の設置などの必須工事を実施することで、1住居あたり最大60万円の補助金が提供されます。
申請期間は令和7年3月下旬から12月末までの予定で、令和6年11月22日以降に着工された工事が対象となります。
この事業は、2050年までのカーボンニュートラル達成を目指し、省エネルギー性能を「ZEH基準を大きく上回る」レベルに引き上げる住宅の普及や、2030年に予定される新築住宅へのZEH基準義務化を支援する一環として、既存住宅の省エネ改修も幅広く支援する内容となっています。
→詳しくは国土交通省の公式HPをご覧ください。

新宿区は街の屋根やさん東京が対応致します

街の屋根やさん東京は東京都江戸川区西一之江にあります。直接のご来店によるご相談も大歓迎です。
お気軽にご来店ください。

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〒132-0023 東京都江戸川区西一之江2-10-17 大場ビル1F

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